令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問38
ソフトウェア製品の脆弱性を第三者が発見し,その脆弱性をJPCERTコーディネーションセンターが製品開発者に通知した。その場合における製品開発者の対応のうち,"情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン(2019年5月)"に照らして適切なものはどれか。
キーボード:1〜4 で解答 → 次の問題 ← 前の問題
正解と解説を見る
解答する前に解説を開いたので、この問題は「見て解いた」として記録します(正解数には入りません)。
正解:ウ
-
ア: ISMS認証を取得している場合、ISMS認証の停止の手続きをJPCERTコーディネーションセンターに依頼する。
誤り。ISMS認証の取得や停止は脆弱性対応とは直接関係がありません。脆弱性が発見された場合、開発者がISMS認証の停止をJPCERTに依頼する必要はありません。 -
イ: 脆弱性関連の情報を集計し、統計情報としてIPAのWebサイトで公表する。
誤り。IPAが統計情報を公表することはありますが、製品開発者が直接IPAのWebサイトで公表するわけではありません。 -
ウ: 脆弱性情報の公表に関するスケジュールをJPCERTコーディネーションセンターと調整し、決定する。
正しい。脆弱性情報の公表は、JPCERTと連携して適切なタイミングで行われる必要があります。公表スケジュールを調整することは、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインに基づく対応として適切です。 -
エ: 脆弱性の対応状況をJVNに書き込み、公表する。
誤り。JVNへの情報掲載はJPCERTコーディネーションセンターが行うものであり、開発者が直接記載するわけではありません。
答え
ウ: 脆弱性情報の公表に関するスケジュールをJPCERTコーディネーションセンターと調整し、決定する。
出典:令和3年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問38