令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26
データ項目の命名規約を設ける場合,次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。
〔命名規約〕
(1) データ項目名の末尾には必ず"名","コード","数","金額","年月日"などの区分語を付与し,区分語ごとに定めたデータ型にする。
(2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し,異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
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正解と解説を見る
解答する前に解説を開いたので、この問題は「見て解いた」として記録します(正解数には入りません)。
正解:イ
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ア: データ項目"受信年月日"のデータ型として,日付型と文字列型が混在する。
誤り。命名規約において「区分語ごとに定めたデータ型にする」と明記されており、"年月日"の区分語が付与されている項目は日付型として統一されるため、データ型の混在は回避可能です。 -
イ: データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
正しい。命名規約ではデータ型や区分語についての規定はありますが、取り得る値の範囲については規定されていません。そのため、テーブルによって異なる範囲を持つデータ項目の一貫性を保証することはできません。 -
ウ: データ項目"賞与金額"と同じ意味で"ボーナス金額"というデータ項目がある。
誤り。命名規約では、同義語や異なる表現を避けるために「辞書を作成」して管理するとされています。これにより、"賞与金額"と"ボーナス金額"のような同義語の発生は回避できます。 -
エ: データ項目"取引先"が,"取引先コード"か"取引先名"か,判別できない。
誤り。命名規約に「必ず区分語を付与する」とあり、"取引先コード"や"取引先名"のように判別可能な名前が付与されるため、この問題は回避可能です。
答え
イ: データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
出典:令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26